1. 電話とテレビを使う目的を分ける

固定電話は、家族との通話、仕事、FAX、警報・見守り機器、各種登録番号のどれに使うかを整理します。テレビは、地上・BSデジタル放送をアンテナ代わりに受信したいのか、専門チャンネルや動画配信を見たいのかを分けます。目的が違えば、必要なサービス、機器、工事も変わります。

回線とのセット表示だけで必要と判断せず、現在の電話・アンテナ・ケーブルテレビ・動画配信の費用と機能を確認します。固定電話をほとんど使わなくても、警報や施設連絡に登録していることがあります。テレビも共同受信設備が家賃等に含まれている場合があるため、管理会社へ確認します。回線自体が提供エリアでも、選ぶ速度品目によって電話・テレビの対応は異なるため、申込予定の正式な回線品目を伝えて各オプションの対象回線か確認します。

2. 電話番号の継続可否と手続き順を確認する

現在の番号をひかり電話へ移す、またはひかり電話から別サービスへ移す場合は、番号を取得した事業者、利用場所、変更先などで継続可否が異なります。2025年1月開始の双方向番号ポータビリティにより、参加事業者が払い出した0AB-J番号やひかり電話専用番号帯も対象事業者間で継続できる範囲が広がりましたが、一部地域・サービスには制約があり、付加サービス等は引き継がれません。NTT東日本も、一部の電話番号はそのまま利用できず、継続時に工事費がかかる場合があると案内しています。

番号を残したい場合は、変更先へ可否と手順を確認し、番号移行が完了する前に旧電話・光回線を解約しません。電話帳掲載、発信者番号表示、転送、迷惑電話対策、通話明細などは自動継続しない場合があります。重要な連絡先には変更日を伝え、発着信を工事後に確認します。

  • 番号の取得元と現在の契約先
  • 変更先での番号継続可否と工事費
  • 付加サービスの再申込・設定の要否
  • 旧契約を解約してよい時点

3. 停電・緊急通報・対応機器を確認する

ひかり電話は通常時に110番・119番等へ発信できるサービスがありますが、NTT東日本とNTTドコモは、停電時には緊急通報を含む通話ができないと案内しています。ONUや電話対応ルーター等へ電源が必要なためです。携帯電話など別の連絡手段を用意し、家族にも停電時の連絡方法を共有します。

一部の緊急通報装置、FAX、モデム通信、ホームセキュリティ等は利用できない、または動作保証されない場合があります。機器の型番と利用目的を伝えて、電話サービス事業者だけでなく機器提供元にも確認します。UPSを使う場合も、対応機器、持続時間、保守を確認し、停電時の通話を無条件に保証するものと考えません。

4. テレビ再送信と動画配信サービスを区別する

フレッツ・テレビ等は光回線を使って地上・BSデジタル放送等を受信する仕組みで、動画配信の「ひかりTV」等とは契約・機器・視聴方法が異なります。似た名称でも、アンテナの代替としてテレビ端子へつなぐもの、専用チューナーやアプリで見るもの、有料専門チャンネルを追加するものがあります。

フレッツ・テレビは地域が限定され、提供エリア内でも設備状況で利用できない場合があります。また、NTT東日本の提供条件では、スカパーJSATの放送サービス契約が必要です。地デジ・BS対応テレビやチューナー、有料放送の個別契約も確認し、「テレビオプション月額」だけで全チャンネルを視聴できると考えないでください。

  • 地上・BS再送信か、IP動画配信か
  • 住所・建物での提供可否
  • 必要な放送契約、チューナー、視聴機器
  • 無料・有料チャンネルと解約窓口

5. 宅内配線と複数台視聴の工事を確認する

テレビオプションでは、映像用終端装置からテレビまでの同軸配線、分配器、ブースター、テレビ接続工事等が必要になる場合があります。ドコモは、工事当日に利用環境を確認し追加工事料が発生する場合があると案内しています。テレビ台数と設置部屋を伝え、標準工事に含まれる範囲を見積もります。

集合住宅では、個別配線、共聴設備、複数台接続の提供条件が戸建てと異なります。壁内配線や共用部作業を行うなら管理会社・貸主の許可を得ます。4K・8K等は、放送・チャンネルだけでなく、テレビ、チューナー、分配器、同軸配線等の対応も確認します。

6. 電話・テレビを含む総費用を計算する

電話は月額基本料、通話料、番号移行・新設工事、電話対応ルーター、付加サービスを含めます。テレビは月額、放送サービス料、登録料、映像用機器、テレビ接続・追加配線、有料チャンネルを含めます。回線と同時工事か後日追加かで工事費が変わる場合があります。

現在の加入電話、アンテナ保守、ケーブルテレビ、動画配信との重複期間も計上します。携帯セット割の指定オプションに電話が含まれる場合でも、割引額だけでなく電話オプションの月額と利用価値を比べます。キャンペーン終了後の通常料金と、予定利用期間内の総額で判断します。

  • 電話・テレビそれぞれの初期工事と月額
  • ルーター、映像用終端装置、チューナー等の費用
  • 有料放送・付加サービス・通話料
  • 既存サービスとの重複・撤去費用

7. 回線変更・解約時の影響を先に確認する

光回線を事業者変更・解約すると、電話・テレビも終了または再契約が必要になる場合があります。電話番号を残す手続き、テレビ配線の残置・撤去、レンタル機器返却、有料放送の個別解約を確認します。テレビオプションの解約だけでは屋内同軸配線が自動撤去されない場合もあります。

この記事の公式情報は2026年7月14日に確認しています。提供エリア、料金、対応番号、チャンネル、工事条件は変わるため、申込・変更時の公式資料を確認します。工事後は電話の発着信と必要な番号、テレビ各台の受信、有料契約を確認し、説明書面と初回請求を保存してください。