1. 室内・建物・契約の現状を確認する

室内にある光コンセント、電話端子、LAN端子、VDSL装置、ONU・ルーターの有無を確認し、勝手に抜去せず写真を撮ります。前の入居者が残した設備に見えても、利用可能か、どの事業者のものかは外観だけで確定できません。賃貸借契約書や入居案内に指定回線・無料インターネットの記載がないかも確認します。

管理会社には、建物へ導入済みの回線、部屋までの配線方式、個別契約の可否、共用部のMDF室等へ入る手順を尋ねます。消費者庁は、管理会社を装い光設備があるように表示するチラシについて注意を促しています。チラシ記載の連絡先だけでなく、普段使っている管理会社の公式窓口へ確認してください。

  • 既設の光コンセント・配線・機器の写真
  • 建物指定サービスと個別回線の可否
  • 共用部の設備・開錠担当者
  • 過去の工事跡や原状回復条件

2. 提供可否と想定工事を事業者へ確認する

公式の住所検索で、建物名・部屋番号まで入力し、利用したい速度品目が申込み可能か確認します。エリア内でも空き設備や配管状況により開通できないことがあるため、Web判定は工事完了の保証ではありません。戸建て賃貸が料金上は戸建て扱いになる場合もあります。

既設設備を使う無派遣工事か、作業員が訪問する派遣工事か、現地調査が必要かを申込先に確認します。NTT東日本は、光ケーブルや光コンセントが未設置なら派遣工事、既設なら無派遣となる例を案内していますが、最終判断は個別環境によります。工事日と開通日は確定通知で確認します。

3. 管理会社・貸主へ具体的な工事内容を伝える

許可を求めるときは、「光回線を入れたい」だけでなく、予定事業者、希望工事日、電柱からの引込線、外壁への金具・ビス、既存配管またはエアコンダクト、穴あけの可能性、光コンセント設置位置、共用部作業を伝えます。NTT東日本の工事例では、配管を使えない場合にエアコンダクトや壁への穴あけを行う可能性が示されています。

許可する工法、禁止事項、作業前に再確認が必要な変更、立会者、退去時の残置・撤去をメールや指定書式で残します。工事担当者から当日に別経路を提案されても、その場の入居者判断だけで穴あけやビス止めを了承しません。いったん作業を止め、管理会社と申込先の双方へ確認します。

  • 外壁・共用部・室内それぞれの作業範囲
  • 穴あけ、金具、ビス止め、既存配管の利用可否
  • MDF室等の開錠方法と立会者
  • 退去時に残置できる設備と撤去が必要な設備

4. 工事費・日程・開通までの代替通信を決める

標準工事に含まれる範囲、追加配線、時間指定、土日休日、工事失敗・再訪時の扱いを公式料金表と申込内容で確認します。現場で追加費用が必要と分かった場合に、誰から金額説明を受け、承諾しなければ作業を止められるかも聞いておきます。貸主が費用を負担するという合意がない限り、自己判断で立替えないでください。

引っ越し直後から通信が必要なら、光回線の工事日だけに依存せず、手持ちの携帯回線や事業者の開通前レンタル等を確認します。設備調査や繁忙で工事日が延びる可能性があるため、在宅勤務の重要会議などは別の場所も準備します。代替通信の速度・容量・提供日は保証条件を確認します。

5. 工事当日は変更点と完成状態を記録する

工事前に担当者と、許可された配線経路、金具、穴あけ、機器設置位置を確認します。共用部の開錠が必要なら管理会社の手順に従います。追加作業や費用が提示されたら、正式な作業名と金額を確認し、許可範囲外なら開始させません。作業員個人へ現金を直接支払うよう求められた場合は申込先へ確認します。

完了後は、外壁・室内の配線、光コンセント、ONU等の設置状態を撮影し、壁や床の傷がないか確認します。申込品目、電話・テレビ、インターネット接続を試し、工事完了書類を受け取ります。通信速度は環境で変わるため、その場の一回の測定値を将来の保証とみなしません。

  • 工事前後の写真と作業完了書
  • 設置された機器の名称・型番・所有者
  • 追加工事の名称、金額、承諾記録
  • インターネット・電話・テレビの動作確認

6. 開通後は機器と管理窓口を一覧化する

ONU、ホームゲートウェイ、ルーター、電話・テレビ機器について、購入品か、NTT東西・契約事業者・プロバイダのどこから借りたものかを記録します。梱包材、返却案内、機器の製造番号を保管し、管理会社にも工事完了を報告します。無派遣工事で余った機器を自己判断で廃棄しないでください。

契約先、故障窓口、工事窓口、管理会社の連絡先をまとめます。通信できないときに建物全体の設備か宅内機器かを切り分けやすくなります。ファームウェアや管理用パスワードは公式手順で更新し、レンタル機器を分解・改造しません。

7. 退去前に解約・撤去・返却を別々に確認する

退去が決まったら、管理会社へ回線設備を残置できるか、撤去・原状回復が必要かを確認し、契約事業者へ撤去工事の要否と日程を問い合わせます。NTT西日本の案内では、解約時に撤去訪問が必要な場合と、機器返却だけの場合があります。解約申込みだけで希望日までに物理撤去が終わるとは限りません。

この記事の公式情報は2026年7月14日に確認しています。退去日より前に、立会可能日、鍵の返却日、管理会社の代理立会可否、撤去費、機器返却期限をそろえます。撤去不要と言われた場合も、回答日時と担当窓口を管理会社へ共有します。費用や原状回復で争いがあるときは、記録を保存して消費生活センター等へ相談してください。